心に寄り添い、
未来を紡ぐ介護を。
SERVICE
事業内容

高齢者住宅の運営
- 有料老人ホーム
- サービス付き高齢者向け住宅
私たちは、高齢者の方々が安心して快適に暮らせる住まいを提供し、一人ひとりに寄り添った介護サービスを運営しています。
入居型介護サービスでは、専用の居住空間と日常生活をサポートするサービスを組み合わせ、利用者様が自分らしい生活を送れるようお手伝いします。

訪問・通所型の介護サービスの運営
- 訪問介護
- 居宅介護支援
- 通所介護
- 訪問看護
私たちは、高齢者の方々が住み慣れた地域やご自宅で安心して生活を続けられるよう、訪問介護および通所介護サービスを提供しています。
専門的なケアを通じて、利用者様一人ひとりの生活を支え、自立した暮らしをサポートします。
運営施設のご紹介

- 有料老人ホーム
コンフォータブル・スタイル 寝屋川成田(仮称)

- 有料老人ホーム
コンフォータブル・スタイル 摂津(仮称)

- 有料老人ホーム
コンフォータブル・スタイル 箕面(仮称)

- 有料老人ホーム
コンフォータブル・スタイル 門真(仮称)
NEWS
新着情報
-
- お知らせ
Webサイトオープンのお知らせ
この度、「株式会社亀福」WEBサイトをオープンいたしました。
今後とも何卒よろしくお願い致します。
GREETINGS
ご挨拶
安心のその先へ、新しい毎日を共に。
高齢化が進む中で、多くの方が「自分の家でできる限り長く生活したい」という願いを抱いています。一方で、その実現には様々な困難や課題が伴います。私たちはそのような方々の「暮らしのパートナー」となり、安心と快適さを提供する存在でありたいと考えています。
私たちは、一人ひとり異なる利用者様の背景や状況、希望に寄り添うことを大切にしています。そのために、利用者様の状態に合わせ個別に検討を行うことで、常に最適な支援を提供しています。また、家族の皆さまにとっても信頼できるパートナーであり続けることを目指し、介護に関する不安や疑問にお応えする相談体制を整えております。
さらに、地域全体で利用者様を支える環境を構築するために、地域包括支援センターや医療機関との連携も積極的に進めています。私たちが目指すのは、介護が必要になったとしても、住み慣れた地域でその人らしく暮らしていける未来です。
これからも、私たちができることを全力で行い、利用者様とそのご家族に寄り添い続けることをお約束します。
どうぞ今後とも変わらぬご支援とご指導を賜りますようお願い申し上げます。
皆さまの笑顔と安心のために、全スタッフが一丸となって取り組んでまいります。
- 代表取締役
- 田付 浩一
PROFILE
会社概要
経営理念
介護の革新を通じて、すべての人々が自分らしく、 豊かな人生を送る未来を創造する
運営方針
1.革新によるケアの質の向上
私たちは、 最新のテクノロジーやサービスモデルを積極的に取り入れ 介護の質を革新的に向上させます。
介護に対する固定観念を打破し、利用者様一人ひとりに最適で柔軟な 支援を提供することで、より豊かな生活をサポートします。
2.利用者様中心の革新
私たちは、 常に利用者様の声に耳を傾け、 そのニーズを的確に捉えることで、 サービスを革新し続けます。
「自分らしい生活」 を実現するために、 介護の枠を超えた個別化と多様性を尊重した新しいケアを提供します。
3.従業員の成長と革新精神
私たちは、従業員一人ひとりが自己成長を遂げ、 革新を牽引できる人材となる 革新的な思考を育む教育環境を整え、 職場の文化として常に新しいアイデアや 改善案を歓迎し、 実践することを促進します。
4.地域社会との共創と革新
私たちは、地域と協力し、地域に根ざした新しい介護の形を創造します。
介護サービスだけでなく、 地域全体で支え合うシステムを構築し、共に革新を進めることで、すべての高齢者が安心して生活できる社会を実現します。
会社名
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株式会社 亀福
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所在地
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連絡先
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代表者
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代表取締役 田付 浩一
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設立
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2024年9月
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事業内容
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顧問のご紹介
- 医療顧問
梅村 聡
医師・衆議院議員。
2001年大阪大学医学部卒業。大阪大学第2内科(現内分泌・代謝内科)入局。大阪大学医学部附属病院で研修後、箕面市立病院、大阪大学医学部附属病院内分泌・代謝内科で診療に従事。2015年より医療法人社団よどがわ内科クリニック理事長。現在、日本内科学会認定内科医。

- 法務顧問
今川 忠
顧問弁護士。
2019年4月~2020年3月 大阪弁護士会会長、日本弁護士連合会副会長
2021年4月~2022年3月 近畿弁護士連合会理事長
2022年4月~2023年1月 法務省法制審議会「民事執行・民事保全・倒産及び家事事件手続等に関する手続(IT化関係)部会」委員
著書に、「判事補の弁護士経験体制整備のために」(「弁護士任官のすすめ」日本弁護士連合会編、2003年5月)など。
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